不妊治療について
   

特定不妊治療(体外受精・顕微授精)への助成があります。所得額や治療を受けた医療機関、年齢制限など諸条件があります。また、各自治体独自に不妊治療費の助成がありますので、まずは問い合わせてみましょう。

   

不妊治療を受けながらお仕事をされている方もいらっしゃいます。医師から指定された日時に予定を調整するのが難しいなど、悩みに直面される場合もあります。治療は、あくまでも患者さんの身体のリズムに合わせて進みます。妊娠された後のことも考え、それぞれの職場の制度など調べておくことをお勧めします。

   

受診する時期は問いません。月経の状態や排卵の確認のために、基礎体温表を2~3か月分記録してお持ちください。

   

妊娠を望んで定期的にセックスをしていてもすぐに妊娠するわけではありません。カップルが積極的に妊娠を望むのであれば、半年程度を目安に基本的な検査を受けてみることを考えてみましょう。

   

一般的に不妊症といわれるのは、「妊娠を望み、1年以上避妊しないで夫婦生活を営んでいても妊娠に恵まれない場合」をいいます。妊よう性(妊娠しやすさ)の程度はカップルの年齢などいろいろな状態によって影響されます。

   

患者さまの状況によって対策は異なりますので、お子様を設けたい希望がある方はご相談ください。

   

インフルエンザの流行期には妊婦さんは、ワクチンの接種をお勧めします。妊娠初期から出産後授乳期を含め、妊婦さんや授乳婦さんがインフルエンザで体調を崩したり、治療薬を内服することによる影響の方が、リスクが大きいからです。

   

A:副作用や安全性への懸念があったピルですが、様々な厳しい審査を経て、安全性がかなり高くなっています。低用量ピルは、女性自ら選択できる避妊法であり、パートナーと対等な性の営みを持つことができます。また、ピルを服用するためには、医師の処方が必要で、医師による女性の健康管理が可能となります。そのため、性感染症や子宮・乳がんなどの検査検診が容易に行われ、早期発見・早期治療につながるという利点もあります。
確実に避妊を行うことができ、不妊にならない為の避妊法としては重要な位置づけにあるものだと考えています。

   

A:不妊にならないための避妊として第一に考えなければならないのは、自らの性の健康を主体になって考え見つめることが大切です。産む、産まないを決めるのは自らであり、自身が主体となった避妊法を選択することが重要です。
避妊法はさまざまありますが、女性主体でできる避妊法としては、低用量ピル、子宮内避妊具(IUD)、女性用コンドームなどです。
男性主体とはなりますが、性感染症予防の観点からはコンドームが有効であると考えられます。

   

A:生活習慣病が関与する男性側の生殖機能障害として勃起不全が最もよく知られています。一方、造成機能障害との関連については不明な点が多くありますが、影響も示唆されています。